OECD国際幼児教育・保育従事者調査(TALIS Starting Strong)は、経済協力開発機構(OECD)によって実施される幼児教育・保育(ECEC:Early Childhood Education and
Care)の環境に焦点を当てた国際調査です。幼児教育・保育に携わる保育者及び園長・所長に対して質問紙による調査を行い、園での保育実践の内容や、勤務環境、仕事への満足度、養成・研修、園でのリーダーシップなどについて、国際比較を行っています。2018年に日本を含む9か国が参加して初めて実施され、次回は2024年の実施を予定しています。
当センターは、こども家庭庁、文部科学省と連携、協力しながら、調査の国内における実施・分析を担っています。
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詳細は,左記報告書に掲載されています。
国立教育政策研究所編 『幼児教育・保育の国際比較:OECD 国際幼児教育・保育従事者調査2018報告書[第2巻] ―働く魅力と専門性の向上に向けて』 (株)明石書店, 2021, ISBN978-4-7503-5250-3,本体4,500円+税 |
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詳細は,左記報告書に掲載されています。
国立教育政策研究所編 『幼児教育・保育の国際比較:OECD 国際幼児教育・保育従事者調査2018報告書 ―質の高い幼児教育・保育に向けて』 (株)明石書店, 2020, ISBN978-4-7503-4920-6,本体3,600円+税 |
OECD国際幼児教育・保育従事者調査2018に参加した各国の回答者ごとのデータをSTATA、SPSS及びSAS形式でダウンロードできます。
OECDが公表している上記のデータに加えて、日本独自の質問項目に基づき収集したデータも、以下にSPSS形式で公表しています。
【問15 国公立/公設民営/私立、問21 重要な責任を持つ者、問38 幼稚園/保育所/認定こども園、問39 子ども・子育て支援新制度への移行】
【問35 対象・クラスグループの保育での役割、問46 幼稚園/保育所/認定こども園、問47 園での職、問48 資格・免許】
※この調査は、国際比較を目的にOECDが実施している調査であり、日本独自の質問項目はOECDによる検証・分析を経ていないことに留意してください。
※園長・所長質問紙問38における認定こども園の4類型(幼保連携型、幼稚園型、保育所型及び地方裁量型)は、匿名性を確保するため、1類型(認定こども園)として公表しています。