【生徒指導関係】 | (令和7年1月現在) |
報 告 書 名 等 | 発行時期 (発行者) |
概 要 等 |
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生徒指導支援資料8 「いじめに取り組む3」 |
令和6年12月 | いじめの実態を定点観測的に調べた結果を3年ごとにまとめている調査結果を報告するとともに、その調査結果等に基づき、いじめに関する素朴な疑問に答えるQ&Aを作成 。調査期間中に発生した新型コロナウイルス感染症の広がりの中で、いじめはどう変化したのかなども考察した資料。 |
「生徒指導上の諸課題に対する実効的な学校の指導体制の構築に関する総合的調査研究(令和2・3年度調査)」最終報告書(全体版 |
令和6年3月 | 中学校を対象に,学校風土に関する生徒の学校への愛着や所属意識といった「学校とのつながり」を育む学校の要因,「学校とのつながり」といじめ加害の未然防止との関連, また,「学校とのつながり」を育む教職員の組織文化・風土について実施した調査研究の最終報告書(令和2・3年度調査)。 |
「生徒指導上の諸課題に対する実効的な学校の指導体制の構築に関する総合的調査研究(令和元年度調査)」中間報告書(全体版 |
令和4年3月 | 児童生徒に対し,良好な学校環境の形成や社会性の育成(いじめ加害の防止含む),さらには,学校への愛着や所属意識を育むことに一定の成果を上げている学校について, その指導体制の特性を実証的に明らかにするために実施した調査研究の中間報告書(令和元年度調査)。 |
『生徒指導支援資料7「いじめに取り組む2」』
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令和3年7月 | いじめの「認知件数」の増加は問題ではないのか,それは「発生件数」の増加を意味するのではないのか等の疑問に対してデータに基づいて回答した「いじめ追跡調査2016−2018」と,「生徒指導リーフ増刊号 いじめのない学校づくり3 −基本方針を実効化する対策組織の構成と運用− 」の2点から構成された資料。 |
平成31年3月 | 地域全体や各学校の不登校の状況に応じて,教育委員会の指導主事が的確な指導助言を行うための調査や資料作成の在り方,それらを踏まえた指導助言の視点と具体的な内容例をまとめた資料。 | |
平成30年7月 |
生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料 Leaf.22 |
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平成30年3月 |
平成29年3月に発行した「平成26−27年度プロジェクト研究報告書」に,学校現場で活用する際のヒントを加筆した資料です。
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平成30年2月 | 平成27年7月に公表した研修ツールの改訂版です。引用資料等を最新のものに改めました。 | |
平成29年6月 | 高等学校の中途退学についての調査結果をまとめた報告書です。 | |
平成29年5月 | 平成29年1月に刊行した「第V期『魅力ある学校づくり調査研究事業』(平成26年度〜27年度)報告書」の内容を抜粋した資料です。 | |
平成29年3月 | 平成28年度12月4日に開催した、「第3回いじめ問題国際シンポジウム〜いじめを生まない学校づくり〜」の報告書です。 | |
平成26−27年度プロジェクト研究報告書
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平成29年3月 |
「『学校いじめ防止基本方針』がいじめの未然防止に果たす効果の検証 〜中学校区が共通に取り組む事例を中心に〜」は、平成26年度から27年度に実施したプロジェクト研究です。
本研究の成果は、「どのように策定・実施したら、「学校いじめ防止基本方針」が実効性のあるものになるのか? −中学校区で取り組んだ2年間の軌跡−」 (生徒指導支援資料6「いじめに取り組む」)として既に公表していますが、本報告書では、 その資料の根拠となる基礎的なデータを示すとともに、教育実践や教育政策を科学的に研究して確かなエビデンスを構築するには、 どのように研究を構想し、どのような手順で研究を進める必要があるのかについて具体的にしてしいます。 |
平成29年1月 |
「魅力ある学校づくり調査研究事業」は、中学校区を単位に、不登校・いじめの「未然防止」に焦点化した取組とその効果をテーマとして平成22年度から実施してきた調査研究です。
第V期となる平成26年度〜27年度は、18府県の教育委員会(2政令市を含む)で取組を進めてきました。その結果、中学校不登校生徒数の割合が全国平均を上回っていた13校中7校で全国平均を下回り、全国の中学校不登校生徒数が微増する中、指定地域全体では、平成26年度〜27年度にかけて、約20%の不登校生徒数を減少させることができました。 本報告書は、上記の成果を踏まえ、生徒指導に関わる教育委員会関係者及び学校関係者に活用していただくことを目的に、「魅力ある学校づくり」の視点、手順、成果について説明するとともに、巻末には指定地域から提出された本事業のレポートを添付しています。 |
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平成28年6月 | 全教職員がいじめの実態について正確に理解し、その全ての児童生徒を対象とした正しい取組を行うことにより、深刻ないじめをなくすことを目的とした『いじめ追跡調査2013-2015』と『どのように策定・実施したら、「学校いじめ防止基本方針」が実効性のあるものになるのか?』の2点から構成された資料 | |
平成27年12月 |
生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料 Leaf.21 |
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平成27年11月 |
生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料 Leaf.19、Leaf.20 |
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平成27年7月 | これまでに当センターが刊行したいじめに関する資料を踏まえて必要なポイントを示した資料と校内研修会等で活用できる研修ツールのリニューアル版の2点から構成された資料 | |
「生徒指導リーフ」シリーズ
・PDCAのCは、「評価」か「点検」か? ・PDCAのPは、単なる「計画」か? ・「自尊感情」? それとも、「自己有用感」 |
平成27年3月 |
生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料
Leaf.16、Leaf.17、Leaf.18 |
生徒指導リーフ増刊号「いじめのない学校づくり2 -サイクルで進める生徒指導:点検と見直し-」 | 平成26年6月 | 昨年11月に作成した生徒指導リーフ増刊号の続編として作成した資料です。
本資料は、各学校が策定した「学校いじめ防止基本方針」を一定期間経過後に点検して見直しを進めていく際に役立つよう、その手順についての解説書となっています。 |
「生徒指導リーフ」シリーズ
・「学校いじめ防止基本方針」年度当初の確認点 ・不登校の予防 ・「中一ギャップ」の真実 |
平成26年4月 |
生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料
Leaf.13、Leaf.14、Leaf.15 |
生徒指導リーフ増刊号「いじめのない学校づくり-『学校いじめ防止基本方針』」策定Q&A-」 | 平成25年11月 |
「いじめ防止対策推進法」が施行され、各学校が「学校いじめ防止基本方針」を策定することを求められているため、生徒指導リーフ増刊号として作成した資料です。
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平成25年7月 | 全教職員がいじめについてきちんと理解し、その上で全ての児童生徒を対象とした正しい取組を行うことにより、深刻ないじめをなくすことを目的とした『いじめ追跡調査2010-2012』と『いじめについて、正しく知り、正しく考え、正しく行動する』の2点から構成された資料 | |
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平成25年1月 |
生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料
Leaf.10、Leaf.11、Leaf.12 |
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平成24年9月 |
生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料
Leaf.7、Leaf.8、Leaf.9 |
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平成24年6月 |
生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料
Leaf.4、Leaf.5、Leaf.6 |
平成24年6月 | 長期欠席を「減らす」うえで効果のある施策の必要性や考え方について解説するとともに、エヴィデンス(科学的な根拠)に基づいた正しい情報の提供を目的として作成された資料 | |
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平成24年3月 | 初任者教員が最低限押さえておきたい3つのポイントを、実践事例とともにまとめた生徒指導資料 |
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平成24年2月 |
生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料
Leaf.1、Leaf.2、Leaf.3 |
平成23年6月 | 平成21年度の「生徒指導支援資料 いじめを理解する」、平成22年度の「生徒指導支援資料2 いじめを予防する」に引き続き、いじめの未然防止のための取組をさらに一歩進めるものとして、ある中学校区での取組事例を紹介した『校区ではぐくむ子どもの力』と『子どもの社会性が育つ「異年齢の交流活動」−活動実施の考え方から教師用活動案まで−』の2点から構成した資料 | |
平成23年3月 | 中学校編(平成22年3月)を踏まえて作成した手引書。小学校において、生徒指導体制を生み出す仕組みを具体的に示した。生徒指導主事が現行法制上、必置とされていない小学校においては、中学校や高等学校の生徒指導主事に求められている役割を、学級担任をして「生徒指導主担当者」が、複数の中核教員と連携して担うことを前提として記述した。 | |
平成23年3月 | 中学校編(平成22年3月)を踏まえて作成した手引書。高等学校での生徒指導を学校全体で行うために、生徒指導主事の行動に焦点化したものである。同一学校内に複数の学科が設置されるなど、教育内容も専門化し、組織が複雑である高等学校では特に情報を軸とした生徒指導体制の構築が求められる。 | |
平成23年3月 | 学校が専門性をもつ関係機関等と効果的に連携を図り、複雑化・多様化する児童生徒の問題行動等の未然防止や事後対応を行う際の一助となるよう、平成10年以降の国の報告書に示された連携の基本を再確認するとともに、「生徒指導提要」(平成22年3月文部科学省)を踏まえ、これからの連携の在り方について、事例や関係機関等の情報を併せてまとめた資料。 | |
『生徒指導支援資料2 「いじめを予防する」』
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平成22年6月 | 昨年度発行の「いじめを理解する」に引き続き、いじめについて正しい認識を持つための基礎資料「いじめ追跡調査2004-2006 いじめQ&A」の続編「いじめ追跡調査2007-2009 いじめQ&A」に加え、いじめの未然防止を図るための具体的な取り組み方についてまとめた「問題事象の未然防止に向けた生徒指導の取り組み方」の2点から構成した資料。 |
「生徒指導の役割連携の推進に向けて
−生徒指導主導に求められる具体的な行動(中学校編)−」 |
平成22年3月 | 本手引書は、生徒指導を学校全体で行うために、生徒指導主事の行動に焦点化して作成したものである。教職員全員が協力して、「問題を起こりにくくしている中学校」での生徒指導のサイクルを概念図で示すとともに、その際、求められる生徒指導主事の基本的な行動を分類し、ヒントや図表等を用いて分かりやすく解説した。 |
『生徒指導支援資料 「いじめを理解する」』 ・「いじめに関する校内研修ツール」 ・「いじめ追跡調査2004-2006 いじめQ&A」 |
平成21年6月 | いじめの減少を図るため、事後対応中心から未然防止中心へと学校の取組を変えていくうえで必要な教職員の共通理解構築に活用できる「いじめに関する校内研修ツール」と、平成16年度から平成18年度までに実施した追跡調査の結果と解説をまとめた「いじめ追跡調査2004-2006 いじめQ&A」の、2点から構成した資料。 |
生徒指導資料第1集
(市販) |
平成21年3月
(ぎょうせい) |
平成15年6月に作成した生徒指導資料第1集について、主要なデータを更新するとともに、掲載資料の入替えなどの改訂を行ったもので、生徒指導上の諸問題や児童生徒の現状について理解が深まるよう、各種のデータについてグラフや表を用いて示し、要点を説明した資料。 |
「適応感を高める高校づくり」![]() |
平成20年7月 | 平成18・19年度に実施した「高校生の学校生活アンケート」等の分析結果を踏まえ、高校生の学校適応に向けた効果的な取組事例をとりまとめた小冊子。 |
生徒指導資料第3集
(市販) |
平成20 年3月
(東洋館出版社) |
平成18年5月の生徒指導体制の在り方についての調査研究報告書を受けて、関連法の改正やその他の状況を踏まえ、児童生徒の規範意識をはぐくみ、安心して学べる学習環境の構築に向けた生徒指導体制について、小中高の実践的な22の取組事例も掲載し、まとめた指導資料。 |
いじめ問題に関する取組事例集 | 平成19年2月 | 各地域の学校、教育委員会から寄せられた、いじめ対策に関する特色ある実践事例を基に、文部科学省と共同して編集した事例集。 |
「生徒指導体制の在り方についての調査研究」報告書
―規範意識の醸成を目指して― |
平成18年5月 | 児童生徒の規範意識の醸成に焦点を当て、そのための学校全体としての意識の共有化、生徒指導体制の在り方について調査研究を行い、提言した報告書。 |
不登校支援のためのIT活用ガイド
![]() |
平成18年3月 | 不登校児童生徒に対し、ITを活用した支援を効果的に進めるためのポイントをまとめた活用ガイド。 |
平成17年7月 | 「中1不登校生徒調査(中間報告)[平成14年12月実施分]」等の学校における実践を踏まえ、中学校での不登校の未然防止のための対応の注意点等についてまとめたもの。 | |
「学級運営等の在り方についての調査研究」 報告書![]() |
平成17年3月 | これからの小学校における学級運営と生徒指導の在り方を多面的に考え提言した報告書 |
生徒指導資料第2集
(市販) |
平成16年7月
(ぎょうせい) |
「不登校問題に関する調査研究協力者会議」より文部科学省に報告された「今後の不登校への対応の在り方について(報告)」に示された不登校への対応の基本的な考え方を基にして、特に、不登校に最も深くかかわる学校の具体的な対応や取組に焦点を当て考究した資料。 |
平成16年3月 | 「中1不登校生徒調査(中間報告)[平成14年12月実施分]」に基づいて作成したもの。 | |
平成16年3月 | 文部科学省の依頼により、学校や地域社会等で育まれにくくなっている児童生徒の社会性について、具体的な育成方法について検証し、学校関係者の役に立つようにまとめたもの。 | |
「教職員」・「子ども」・「地域」 ではじめる学校づくり![]() 参考→
研究官滝充のページ
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平成15年1月 | 1999年から2001年までに開催した3回の生徒指導国際フォーラムの内容を、少しでも統合的な形で提供するために1冊にまとめたもの。 |
中1不登校生徒調査(中間報告)
−不登校の未然防止に取り組むために−
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平成15年8月 | 不登校を理由として30日以上の欠席をした平成13年度の中学校1年生(47都道府県中4県114市町村)を対象に行った調査の結果と未然防止のために考えられるいくつかの取組をまとめたもの。 |
生徒指導資料第1集「生徒指導上の諸問題の推移とこれからの生徒指導−データに見る生徒指導の課題と展望」
(平成21年3月 改訂版を作成し、市販) |
平成15年7月
(ぎょうせい) |
生徒指導上の諸問題に関する最新かつ具体的なデータを通して、生徒指導の現状や課題とこれからの方向性を見いだせるようまとめたもの。(本指導資料は、平成21年に改訂版を作成しています。) |
問題行動等への地域における支援 システムについて
(概 要) |
平成14年3月 | 文部科学省の依頼により、児童生徒の問題行動等に対する学校・家庭・地域の一体となった連携の在り方や、特に深刻な状況(前兆も含む)にある児童生徒への関係諸機関等によるサポートチームの具体化など地域における支援システムの在り方について、事例も含めてまとめたもの。 |
【進路指導関係】 | (令和6年11月現在) |
令和3年10月 | 本報告書は,令和2年3月に発行した「キャリア教育に関する総合的研究第一次報告書」に引き続き,更にその調査結果のクロス集計等,詳細な整理・分析を行い,取りまとめたものです。 | |
令和2年3月 | 本報告書は,キャリア教育に関する実態を把握し,今後の各学校におけるキャリア教育の改善・充実を図るための基礎資料を得ることを目的として,令和元年度に実施した調査の結果について、キャリア教育の現状と課題に焦点をあてて取りまとめたものです。 | |
令和元年5月 | 中央教育審議会がキャリア教育の新たな方向性を示す答申をまとめたこと等に鑑み、当該答申及びその後に公表された最新資料に焦点を絞って掲載資料の精選を図り、取りまとめたキャリア教育に関する資料集です。 | |
平成30年5月 | 中央教育審議会がキャリア教育の新たな方向性を示す答申をまとめたこと等に鑑み、当該答申及びその後に公表された最新資料に焦点を絞って掲載資料の精選を図り、取りまとめたキャリア教育に関する資料集です。 | |
キャリア教育リーフレットシリーズ
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平成30年3月 | キャリア教育について、ピンポイントで解説や提案を行っています。キャリア教育リーフレットシリーズとして順次HPを通じて発行していきます。 |
キャリア教育リーフレットシリーズ特別編 |
平成30年5月〜 | |
平成29年5月 | 中央教育審議会がキャリア教育の新たな方向性を示す答申をまとめたこと等に鑑み、当該答申及びその後に公表された最新資料に焦点を絞って掲載資料の精選を図り、取りまとめたキャリア教育に関する資料集です。 | |
平成28年3月 |
児童生徒の社会的・職業的自立を目指す上で、変化が激しいとされる現代社会の情勢を常に視野に入れながら行う必要があるキャリア教育は、推進・充実を進めていくために検討しておくべき課題も多い。
本研究では、キャリア教育を取り巻いている諸課題について、将来のリスク対応や学習意欲、インターンシップ等を例として、既存の調査データを積極的に利活用し、二次分析を行った結果を、平成28年3月、報告書に取りまとめました。 |
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「キャリア教育・進路指導に関する総合的実態調査」パンフレット 「語る」「語らせる」「語り合わせる」で変える!キャリア教育-個々のキャリア発達を踏まえた“教師”の働きかけ- |
平成28年3月 |
「キャリア教育・進路指導に関する総合的実態調査」で、多くの先生方が、キャリア教育の重要性は実感しているが、個々の発達を踏まえた働きかけの具体には、課題や疑問のあることが、明らかになりました。
そこで、本支援資料では、意図的な働きかけである、先生方が「語る」、子供に「語らせる」、子供たちに「語り合わせる」をキーワードに、個々の発達を踏まえたキャリア教育について解説し、事例では、将来の社会的・職業的自立に向けた一人一人のキャリア発達を促すために、意図してコミュニケーションが行われている様子を紹介しています。各校において、よりよい実践のために、研修等で御活用いただきたい資料です。 |
平成27年5月 | 中央教育審議会がキャリア教育の新たな方向性を示す答申をまとめたこと等に鑑み、当該答申及びその後に公表された最新資料に焦点を絞って掲載資料の精選を図り、取りまとめたキャリア教育に関する資料集です。 | |
「キャリア教育・進路指導に関する総合的実態調査」パンフレット 子供たちの「見取り」と教育活動の「点検」〜キャリア教育を一歩進める評価〜 |
平成27年3月 |
キャリア教育の「評価」について、やり方がわからないと悩む先生方の姿が「キャリア教育・進路指導に関する総合的実態調査」で明らかになったことから、評価を、子供たちを対象にし、学びの成果や課題を捉える「見取り」と、学校全体を対象にし、取組状況等を捉える「点検」に分けて、それぞれ解説しています。
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平成26年5月 | 中央教育審議会がキャリア教育の新たな方向性を示す答申をまとめたこと等に鑑み、当該答申及びその後に公表された最新資料に焦点を絞って掲載資料の精選を図り、取りまとめたキャリア教育に関する資料集です。 | |
平成26年3月 |
「キャリア教育・進路指導に関する総合的実態調査」データの分析結果を基に、小学校、中学校、高等学校の学校種別に「学習意欲」の向上につながるキャリア教育の取組ポイントをまとめています。学校や地域でのキャリア教育を振り返り改善する際や、キャリア教育の全体計画や年間指導計画を作成する際などに活用いただける資料です。 |
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キャリア教育・進路指導に関する総合的実態調査第二次報告書 | 平成25年10月 | 本報告書は、平成25年3月に発行した「キャリア教育・進路指導に関する総合的実態調査第一次報告書」に引き続き、さらにその調査結果のクロス集計等、詳細な整理・分析を行い、取りまとめたものです。 |
平成25年5月 | 中央教育審議会がキャリア教育の新たな方向性を示す答申をまとめたこと等に鑑み、当該答申及びその後に公表された最新資料に焦点を絞って掲載資料の精選を図り、取りまとめたキャリア教育に関する資料集です。 | |
平成25年3月 | 本報告書は、キャリア教育・進路指導に関する実態を把握するために、全国の小学校・中学校・高等学校の学校、担任、児童生徒、保護者、卒業者(中・高のみ)を対象に平成24年に実施した総合的実態調査の結果について、キャリア教育の現状と課題に焦点をあてて取りまとめたものです。 | |
平成24年8月 | キャリア教育と今日的な教育課題に対応するための消費者教育やシティズンシップ教育などのいわゆる「〇〇教育」との関係性を整理し、各学校で 既に取り組んでいる「〇〇教育」を生かしながらキャリア教育の年間指導計画を作成する手順等を具体的に提示することにより、教員の負担感を軽 減し、キャリア教育の実践に役立つパンフレットです。 | |
平成24年4月 | 平成23年1月に中央教育審議会がキャリア教育の新たな方向性を示す答申をまとめたことに鑑み、当該答申及びその後に公表された最新資料に焦点を絞って掲載資料の精選を図り、取りまとめたキャリア教育に関する資料集です。 | |
平成24年1月 | 本報告書は、各学校における職場体験活動・インターンシップの更なる充実と、各教育委員会における今後の関連施策の拡充の一助となることを目的として、各都道府県・政令市から提出された「中学校職場体験実施状況等調べ」・「高等学校インターンシップ実施状況等調べ」(平成16年度〜平成22年度)を基本資料とし、実施状況の経年変化や施策の推移等について整理・考察したものです。 | |
平成23年11月 | 児童生徒の社会的・職業的自立に向けて必要な基礎的・汎用的能力を育成するため、 発達の段階に応じた全ての教育活動を通じ、学校の特色を生かしてキャリア教育を実践する方法等について、分かりやすく解説したパンフレットです。 | |
平成23年4月 | 平成23年1月に中央教育審議会がキャリア教育の新たな方向性を示す答申を まとめたことに鑑み、当該答申及びその後に公表された最新資料に焦点を絞って掲載資料の精選を図り、改訂版として取りまとめたキャリア教育に関する資料集です。 | |
平成23年3月 | 本報告書は、平成23年1月に公表された中央教育審議会答申が示したキャリア教育の新たな定義や方向性を踏まえ、基礎的・汎用的能力の育成を中核としたキャリア教育の在り方について総合的にまとめた研究報告書です。 | |
平成23年2月 | 地域の教育行政を担う教育委員会の主導により、キャリア教育の更なる推進・充実を図るために作成された教育委員会向け支援資料 | |
平成22年4月 | これまで文部科学省、国立教育政策研究所等から出された「キャリア教育」に関連する主な研究報告書・手引き・資料等を整理し、取りまとめたものに、平成21年度新たに公表されたキャリア教育関連の主な研究報告書・手引きなどを増補したもの | |
「自分を社会に生かし、自立を目指すキャリア教育」
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平成22年2月 | 高等学校段階からのキャリア教育の推進が求められていることから高等学校の教員向けに作成したキャリア教育推進用パンフレット |
「自分と社会をつなぎ、未来を拓くキャリア教育」
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平成21年11月 | 中学校段階からのキャリア教育の推進が求められていることから中学校の教員向けに作成したキャリア教育推進用パンフレット |
・平成17年度 集計結果![]() ・平成18年度 集計結果 ![]() ・平成19年度 集計結果 ![]() ・平成20年度 集計結果 ![]() ・平成21年度 集計結果 ![]() ・平成22年度 集計結果 ![]() ・平成23年度 集計結果 ![]() ・平成24年度 集計結果 ![]() ・平成25年度 集計結果 ![]() ・平成26年度 集計結果 ![]() ・平成27年度 集計結果 ![]() ・平成28年度 集計結果 ![]() ・平成29年度 集計結果 ![]() ・平成30年度 集計結果 ![]() ・令和元年度(平成31年度) 集計結果 ![]() ・令和3年度 集計結果(修正版) ![]() 「令和3年度 集計結果」の一部の内容に誤りがありましたので、修正版に差し替えました(令和5年11月20日)。 ・令和4年度 集計結果(修正版) ![]() 一部の内容に誤りがありましたので、修正版に差し替えました(令和5年12月26日)。 ・令和5年度 集計結果 ![]() |
平成18年7月〜 | 中学校職場体験・高等学校インターンシップの全国的な実施状況についての各年度における集計結果 |
「自分に気付き、未来を築くキャリア教育」
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平成21年4月 | 小学校段階からのキャリア教育の推進が求められていることから小学校の教員向けに作成したキャリア教育推進用パンフレット |
平成21年4月 | これまで文部科学省、国立教育政策研究所等から出された「キャリア教育」に関連する主な研究報告書・手引き・資料等を整理し、取りまとめたものに、平成20年度新たに公表されたキャリア教育関連の主な研究報告書・手引きなどを増補したもの | |
平成21年3月 | 平成20年3月に取りまとめた「キャリア教育体験活動事例集(第1分冊)-家庭や地域との連携・協力-」の続編として、学校外の諸機関・団体がより積極的にかかわって推進している体験的なキャリア教育の取組を収録した事例集 | |
平成20年3月 | これまでの調査研究を踏まえ、今後、各地域、学校等において職場体験、就業体験をはじめキャリア教育にかかわる体験活動の改善・充実を図っていく上で参考となる取組を収録した事例集 | |
平成19年3月 | 平成16年4月より実施している「職場体験・インターンシップに関する調査研究」を3年間行ってきた成果に基づき、平成18年に出した中間まとめ以降の調査分析、資料収集等を反映させた最終報告書 | |
平成15年1月 | 全国の小・中・高等学校への配布用として「児童生徒の職業観・勤労観を育む教育の推進について」(報告書)に基づいて作成したもの | |
児童生徒の職業観・勤労観を育む教育の推進について |
平成14年11月 | 職業観・勤労観の現状、学校教育における取組の現状や課題等を分析するとともに、子どもたちの進路発達課題の達成に必要な能力・態度を幅広く取り上げ、小・中・高等学校を通じた学習プログラムの枠組み例を示し、取組の方向をまとめたもの |
キャリア教育パンフレット英訳シリーズ |
平成25年 3月 平成27年 1月 |
キャリア教育に関するパンフレットの英訳版です。 |