開催趣旨

先進諸国では、近年、教育政策研究へエビデンスを活用することへの関心が高まっています。その背景としては、イノベーションや経済成長の要因として教育 や知識の重要性が認識されてきたこと、教育費支出のためのアカウンタビリティ（説明責任）が求められていること、教育研究の質や有効性に対する保証が求め られていることなどが挙げられます。

本シンポジウムでは、エビデンスとは何なのか、どのようなエビデンスが政策に活用できるのか、国内外の研究者をお招きし、国際的動向を明らかにすることで、日本の教育政策に資する研究の在り方を探ります。

開催概要

日時

平成22年9月10日（金）　　13:30〜18:00（受付開始　12:30）

主催

国立教育政策研究所(NIER)

後援

財団法人教育研究振興会、全国教育研究所連盟

場所

　文部科学省講堂（東京都千代田区霞が関3-2-2　中央合同庁舎第7号館　東館3階）
　・東京メトロ銀座線「虎ノ門駅」11番出口または6番出口より徒歩1分
　・東京メトロ丸ノ内線、千代田線、日比谷線「霞ヶ関駅」A13番出口より徒歩3分
　・地図はこちら（文部科学省ホームページ）
　　http://www.mext.go.jp/new_map/index.htm
　・館内への入口はこちら( /45.7KB)
　（東館と西館の間にある共用ロビーからお入りください）

プログラム

主催者挨拶

• 大槻達也　国立教育政策研究所

基調講演「エビデンスと教育の効果」

• トム・シュラー　前OECD教育研究革新センター長

セッション�T「米英におけるエビデンス活用の現状と課題」

• トーマス・クック　（ノースウェスタン大学教授）
• デイビッド・ゴゥ（ロンドン大学教育研究所教授、EPPIセンター所長）

セッション�U「先行分野におけるエビデンス活用の現状と課題」

• 津谷喜一郎（東京大学大学院薬学系研究科医学政策学　特任教授）
• 秋山　薊二（関東学院大学文学部現代社会学科教授、国立教育政策研究所客員研究員）
• コメント：
  惣脇　宏（大学入試センター理事、前国立教育政策研究所次長）

パネルディスカッション「教育研究におけるエビデンスの活用に向けて」

コーディネーター

岩崎久美子（国立教育政策研究所総括研究官）

パネリスト

トム・シュラー、トーマス・クック、デイビッド・ゴゥ、津谷喜一郎、秋山　薊二、惣脇　宏

開催報告書