平成22年度研究成果
この平成22年度研究成果は，当研究所におけるプロジェクト研究で，平成22年度に研究を終了したものを掲載したものです。
(1) 教員の質の向上に関する調査研究【平成19〜22年度】
研究代表者 大槻達也（国立教育政策研究所次長）
• 教員の質の向上に関する調査研究（一年次報告書）（平成20年3月）
• 教員の質の向上に関する調査研究（二年次報告書）（平成21年3月）
• 教員の質の向上に関する調査研究報告書（平成23年3月）
(2) 教育条件整備に関する総合的研究
研究代表者 葉養正明（教育政策・評価研究部長）
• 教育条件整備に関する総合的研究（学校配置研究分野）＜第一年次報告書＞（平成21年3月）
• 教育条件整備に関する総合的研究（学校配置研究分野）＜二年次報告書＞（平成22年3月）
• 教育条件整備に関する総合的研究（学校規模研究分野）報告書（平成22年7月）
• 市区町村教育委員会による公立小中学校の統合と再編に関連する答申類リストと内容の分析（「教育条件整備に関する総合的研究」＜学校配置研究分野＞報告書）（平成22年10月）
• 「教育条件整備に関する総合的研究」（学校配置研究分野）＜最終報告書＞（平成23年3月）
• 公立小中学校統合に際しての廃校の選定基準等に関する調査研究（平成23年3月）
• 全国市区町村教育委員会における小中学校の適正規模や適正配置等に関する政策動向−学校統廃合答申類の分析（平成24年2月）
(3) 生涯学習政策の変動とその評価に関する研究
研究代表者 笹井宏益（生涯学習政策研究部総括研究官）
(4) ＦＤプログラムの構築支援とＦＤｅｒの能力開発に関する研究
研究代表者 川島啓二（高等教育研究部総括研究官）
(5) 各教科等において、言語に関する能力を育成し、児童生徒の言語活動を充実するためのカリキュラムと学習指導方法の研究
研究代表者 角屋重樹（教育課程研究センター基礎研究部長）
