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平成21年度研究成果

この平成21年度研究成果は,当研究所におけるプロジェクト研究,及び科学研究費補助金による研究等で,平成21年度に研究を終了したもの等掲載したものです。

1.教育制度・政策に関する調査研究

(1) 教育・研究組織における評価に関する総合的研究【平成17〜21年度】

研究代表者 葉養正明(教育政策・評価研究部長)

研究報告書/概要版

• 教育・研究組織における評価に関する総合的研究(中間報告)(平成20年3月)
研究報告書/全体版

• 教育・研究組織における評価に関する総合的研究(最終報告)(平成22年3月)
研究報告書/全体版

• 教育・研究組織における評価に関する総合的研究
 学校関係者評価の実施状況に関するアンケート(最終報告・別冊)(平成22年3月)

研究報告書/全体版

(2) 都市の教育政策と教育行政の在り方に関する調査研究【平成19〜21年度】

研究代表者 本多正人(教育政策・評価研究部総括研究官)

研究報告書/概要版

• 教育委員会事務局組織<都道府県版> −昭和45(1970)年〜平成20(2008)年−(平成21年3月)
研究報告書/全体版

• 歴代教育委員<都道府県版> −昭和45(1970)年〜平成20(2008)年−(平成21年3月)
研究報告書/全体版

• 都市教育政策研究の分析枠組み −隣接諸科学の研究者による講演録−(平成21年3月)
研究報告書/全体版

• 教育委員会事務局組織<政令指定都市・中核市版> −昭和45(1970)年〜平成20(2008)年−(平成21年10月)
研究報告書/全体版

• 歴代教育委員<政令指定都市・中核市版> −昭和45(1970)年〜平成20(2008)年−(平成21年10月)
研究報告書/全体版

• 論集 都市の教育政策と教育行政(平成22年3月)
研究報告書/全体版

• 都市教育政策研究の分析枠組みと事例 −隣接諸科学の研究者による講演録とインタビュー記録−(平成22年3月)
研究報告書/全体版

2.生涯学習に関する調査研究

(1) 言語力の向上を目指す生涯にわたる読書教育に関する調査研究【平成19〜21年度】

研究代表者 立田慶裕(生涯学習政策研究部総括研究官)

3.初等中等教育に関する調査研究

(1) いじめ・暴力防止に関する指導方法の在り方についての調査研究【平成19〜21年度】

研究代表者 作花文雄(生徒指導研究センター長)

研究報告書/概要版

• いじめに関する校内研修ツール(平成21年6月)
[研究報告書/研修ツール][研究報告書/研修会実施要領]

• 問題事象の未然防止に向けた生徒指導の取り組み方(平成22年6月)
研究報告書/全体版

(2) 学校におけるキャリア教育に関する総合的研究【平成19〜21年度】

研究代表者 名取一好(教育課程研究センター基礎研究部総括研究官)

研究報告書/概要版

(3) 科学的リテラシーを向上させる優れた理科授業に関する教師用ビデオ教材の開発(科研)

研究代表者 小倉康(教育課程研究センター基礎研究部総括研究官)

(4) 児童生徒の社会的能力育成を目指すカリキュラム開発に関する研究(科研)

研究代表者 名取一好(教育課程研究センター基礎研究部総括研究官)

(5) 児童生徒の諸特性を学校の教育環境との関連で把握するマルチレベルモデルの開発(科研)

研究代表者 萩原康仁(教育課程研究センター基礎研究部研究員)

(6) 多文化教育をモデルにした「総合的な学習の時間」のカリキュラム構築に関する調査研究(科研)

研究代表者 松尾知明(初等中等教育研究部総括研究官)

(7) リーディング・リテラシーを育てるためのカリキュラム,学習指導・評価方法の開発(科研)

研究代表者 有元秀文(教育課程研究センター基礎研究部総括研究官)

4.国際教育協力・国際比較に関する調査研究

(1) 米国における高大接続プログラムの実態に関する研究−単位の取得と活用を中心に−(科研)

研究代表者 河合久(教育課程研究センター基礎研究部総括研究官)

(2) ヨーロッパ諸国におけるムスリムの教育問題への取り組みと日本の学校教育の将来性(科研)

研究代表者 丸山英樹(国際研究・協力部主任研究官)

5.教育の情報化に関する調査研究

(1) 次世代インターネット環境を利用した学習基盤の開発と実践的評価に関する研究(科研)

研究代表者 福本徹(教育研究情報センター主任研究官)

(2) 振り返り学習機能を有する携帯型体験学習支援システムの開発(科研)

研究代表者 榎本聡(教育研究情報センター主任研究官)

6.社会教育に関する実践的な調査研究

(1) インターネットを活用した遠隔社会教育研修の在り方に関する調査研究

研究代表者 服部英二(社会教育実践研究センター長)

(2) 学校支援ボランティアの活動を支援するコーディネーターの養成等に関する調査研究

研究代表者 服部英二(社会教育実践研究センター長)

(3) 公民館におけるボランティアの研修の充実方策に関する調査研究

研究代表者 服部英二(社会教育実践研究センター長)

(4) 公民館の職員の研修に関する実態調査

研究代表者 服部英二(社会教育実践研究センター長)

(5) 社会教育主事の専門性を高めるための研修プログラムの開発に関する調査研究

研究代表者 服部英二(社会教育実践研究センター長)

(6) 社会教育における地方公共団体と関係機関・団体等の連携方策に関する調査研究

研究代表者 服部英二(社会教育実践研究センター長)

(7) 生涯学習推進センター等の新たな役割に関する調査研究

研究代表者 服部英二(社会教育実践研究センター長)

7.文教施設に関する調査研究

(1) 学校施設の環境に関する基礎的調査研究

研究代表者 新保幸一(文教施設研究センター長)

(2) 学校施設の新エネルギー設備に関する調査研究

研究代表者 新保幸一(文教施設研究センター長)

(3) 学校施設の太陽光発電設備に関する調査研究

研究代表者 新保幸一(文教施設研究センター長)

(4) 国立大学法人等施設の機能水準に関する調査研究

研究代表者 新保幸一(文教施設研究センター長)



※上記中,「(科研)」は科学研究費補助金による研究を指す。

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