研究紀要：国立教育政策研究所 National Institute for Educational Policy Research

国立教育政策研究所について

　　「数学教育・理科教育の国際比較－第３回国際数学・理科教育調査の第２段階調査報告書－」: 　IEA（国際教育到達度評価学会）の国際共同研究調査の一つである「第３回国際数学・理科教育調査」の第２段階調査の結果に基づく国際比較報告書である。調査は、昭和39年の第１回国際数学教育調査、昭和45年の第１回国際理科教育調査、昭和56年の第２回国際数学教育調査、昭和58年の第２回国際理科教育調査、平成７年の第３回国際数学・理科教育調査の第１段階調査に続く調査であり、中学校２年生を対象に参加各国において1998年～1999年に実施された。; 　今回の第２段階調査は、最終的に38か国／地域において約6千校の中学校、約18万名の中学生が参加する国際比較教育調査となった。2000年12月、ボストン・カレッジの本調査の国際研究センターから国際比較の結果について報告書が公刊され、報道発表された。同時に我が国でも文部省から速報的な発表が行われ、国際比較結果は国内外の注目を浴びたところである。; 　本研究所では、この英文版の国際報告書を基に、我が国にとって重要と思われる結果を付け加え、我が国の視点に立った報告書として刊行したものである。

　　「学力を考える」: ［特集　学力を考える］; ・変化した心理学と「学力」のとらえ方; ・OECE「生徒の学習到達度調査（PISA）」のフレームワーク; ・IEA調査にみる我が国の算数・数学の学力; ・長期追跡研究にみる理科の学力の経年変化; ［論文］; ・ラテンアメリカにおける基礎教育の問題と改革課題; ・変則型条件4枚カードにおける否定の効果; ［研究ノート・資料］; ・アジア・太平洋地域教育開発計画（アペイド）の形成と発展　－胎動期から発足まで－; ・中国における教育改革の現状と展望　－21世紀を迎える教育のありかたをめぐって－

　　「小学校の算数教育・理科教育の国際比較第3回国際数学・理科教育調査最終報告書」: 　本報告書は、IEA(国際教育到達度評価学会)が国際共同研究調査の一つとして、1994年～1995年度に行った「第3回国際数学・理科教育調査」のうち、小学校についての国際比較の報告である。この調査は、小学校3・4年、中学校1・2年を対象に実施されたもので、中学校についての国際比較は、昨年度に発行された紀要第127集で報告している。今回の小学校調査は、最終的には26か国/地域で約4千校、約17万人の小学生の参加を得て、かつて例を見ない大規模な国際比較調査となった。本報告書は算数・理科のそれぞれについて、到達度を得点化した場合と内容領域別に見た場合の国際比較の結果のほか、児童の算数・理科に対する態度や教師に対する質問紙の結果等についても報告している。

　　「中学校の数学教育・理科教育の比較-第３回国際数学・理科教育調査報告書-」　: 　本報告書は、国際教育到達度評価学会（IEA）による第３回国際数学・理科教育調査（TIMSS）の中学校についての国際比較報告書です。この調査は、初等中等教育段階における生徒の数学および理科の教育到達度を国際的な尺度によって測定し、これと各国の学校制度、カリキュラム、指導法、教師の資質、生徒の学習環境条件その他の諸特性との関係を参加46か国間における諸要因の違いを利用して組織的に研究するものです。調査は、1994年度の学年末に行われ、全体で約6,000校、中学校1年生約140,000名、2年生150,000名が調査を受けました。; 　わが国の結果は、数学問題については、シンガポールに次いで、韓国とともに2番目のグループに属しています。しかしながら、生徒質問紙からは、わが国の生徒は数学理科も好いていないことが分かりました。このほか、数学問題、理科問題、生徒質問紙の国際的な比較分析だけではなく、教師質問紙の結果についても国際比較分析が行われています。

　　「小・中学生の算数・数学・理科の成績─第３回国際数学・理科教育調査国内中間報告書─」　: 　本報告書は、国際教育到達度評価学会（IEA）による第3回国際数学・理科教育調査の国内中間報告書であり、平成7年2月にわが国の公立小学校145校の小学校3・4年、国公私立中学校153校の中学校1・2年を対象に算数・数学、理科問題等について行われた調査の一時集計結果をまとめたものです。

　　「続・コンピュータ教育の国際比較」
　　「IEA『コンピュータと教育に関する国際調査』最終報告」: 　本紀要は、IEA（国際教育到達度評価学会）の国際共同研究の一環として実施した「コンピュータと教育に関する国際共同研究」（第2期）における国際比較の結果についてまとめたものです。この調査は、1987年から1994年までの長期間にわたって我が国のほか、アメリカ、ドイツ、フランス等13か国が参加して研究調査が進められました。