| 【生徒指導関係】 | (平成24年3月現在) |
| 報 告 書 名 等 | 発行時期 (発行者) |
概 要 等 |
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平成24年3月 | 初任者教員が最低限押さえておきたい3つのポイントを、実践事例とともにまとめた生徒指導資料 |
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平成24年2月 | 生徒指導に関して、理解しているようでいながら、実は十分に説明されてはこなかった事柄、新しい概念や手法などにスポットを当てピンポイントで解説や提案を行う新しい形の生徒指導資料 |
| 平成23年6月 | 平成21年度の「生徒指導支援資料 いじめを理解する」、平成22年度の「生徒指導支援資料2 いじめを予防する」に引き続き、いじめの未然防止のための取組をさらに一歩進めるものとして、ある中学校区での取組事例を紹介した『校区ではぐくむ子どもの力』と『子どもの社会性が育つ「異年齢の交流活動」−活動実施の考え方から教師用活動案まで−』の2点から構成した資料 | |
| 平成23年3月 | 中学校編(平成22年3月)を踏まえて作成した手引書。小学校において、生徒指導体制を生み出す仕組みを具体的に示した。生徒指導主事が現行法制上、必置とされていない小学校においては、中学校や高等学校の生徒指導主事に求められている役割を、学級担任をして「生徒指導主担当者」が、複数の中核教員と連携して担うことを前提として記述した。 | |
| 平成23年3月 | 中学校編(平成22年3月)を踏まえて作成した手引書。高等学校での生徒指導を学校全体で行うために、生徒指導主事の行動に焦点化したものである。同一学校内に複数の学科が設置されるなど、教育内容も専門化し、組織が複雑である高等学校では特に情報を軸とした生徒指導体制の構築が求められる。 | |
| 平成23年3月 | 学校が専門性をもつ関係機関等と効果的に連携を図り、複雑化・多様化する児童生徒の問題行動等の未然防止や事後対応を行う際の一助となるよう、平成10年以降の国の報告書に示された連携の基本を再確認するとともに、「生徒指導提要」(平成22年3月文部科学省)を踏まえ、これからの連携の在り方について、事例や関係機関等の情報を併せてまとめた資料。 | |
『生徒指導支援資料2 「いじめを予防する」』 |
平成22年6月 | 昨年度発行の「いじめを理解する」に引き続き、いじめについて正しい認識を持つための基礎資料「いじめ追跡調査2004-2006 いじめQ&A」の続編「いじめ追跡調査2007-2009 いじめQ&A」に加え、いじめの未然防止を図るための具体的な取り組み方についてまとめた「問題事象の未然防止に向けた生徒指導の取り組み方」の2点から構成した資料。 |
| 「生徒指導の役割連携の推進に向けて −生徒指導主導に求められる具体的な行動(中学校編)−」 |
平成22年3月 | 本手引書は、生徒指導を学校全体で行うために、生徒指導主事の行動に焦点化して作成したものである。教職員全員が協力して、「問題を起こりにくくしている中学校」での生徒指導のサイクルを概念図で示すとともに、その際、求められる生徒指導主事の基本的な行動を分類し、ヒントや図表等を用いて分かりやすく解説した。 |
| 『生徒指導支援資料 「いじめを理解する」』 ・「いじめに関する校内研修ツール」 ・「いじめ追跡調査2004-2006 いじめQ&A」 |
平成21年6月 | いじめの減少を図るため、事後対応中心から未然防止中心へと学校の取組を変えていくうえで必要な教職員の共通理解構築に活用できる「いじめに関する校内研修ツール」と、平成16年度から平成18年度までに実施した追跡調査の結果と解説をまとめた「いじめ追跡調査2004-2006 いじめQ&A」の、2点から構成した資料。 |
生徒指導資料第1集 (市販) |
平成21年3月 (ぎょうせい) |
平成15年6月に作成した生徒指導資料第1集について、主要なデータを更新するとともに、掲載資料の入替えなどの改訂を行ったもので、生徒指導上の諸問題や児童生徒の現状について理解が深まるよう、各種のデータについてグラフや表を用いて示し、要点を説明した資料。 |
| 「適応感を高める高校づくり」 | 平成20年7月 | 平成18・19年度に実施した「高校生の学校生活アンケート」等の分析結果を踏まえ、高校生の学校適応に向けた効果的な取組事例をとりまとめた小冊子。 |
生徒指導資料第3集 |
平成20 年3月 (東洋館出版社) |
平成18年5月の生徒指導体制の在り方についての調査研究報告書を受けて、関連法の改正やその他の状況を踏まえ、児童生徒の規範意識をはぐくみ、安心して学べる学習環境の構築に向けた生徒指導体制について、小中高の実践的な22の取組事例も掲載し、まとめた指導資料。 |
| いじめ問題に関する取組事例集 | 平成19年2月 | 各地域の学校、教育委員会から寄せられた、いじめ対策に関する特色ある実践事例を基に、文部科学省と共同して編集した事例集。 |
| 「生徒指導体制の在り方についての調査研究」報告書 ―規範意識の醸成を目指して― |
平成18年5月 | 児童生徒の規範意識の醸成に焦点を当て、そのための学校全体としての意識の共有化、生徒指導体制の在り方について調査研究を行い、提言した報告書。 |
| 不登校支援のためのIT活用ガイド | 平成18年3月 | 不登校児童生徒に対し、ITを活用した支援を効果的に進めるためのポイントをまとめた活用ガイド。 |
| 平成17年7月 | 「中1不登校生徒調査(中間報告)[平成14年12月実施分]」等の学校における実践を踏まえ,中学校での不登校の未然防止のための対応の注意点等についてまとめたもの。 | |
| 「学級運営等の在り方についての調査研究」 報告書 | 平成17年3月 | これからの小学校における学級運営と生徒指導の在り方を多面的に考え提言した報告書 |
| 平成16年7月 (ぎょうせい) |
「不登校問題に関する調査研究協力者会議」より文部科学省に報告された「今後の不登校への対応の在り方について(報告)」に示された不登校への対応の基本的な考え方を基にして,特に,不登校に最も深くかかわる学校の具体的な対応や取組に焦点を当て考究した資料。 | |
| 平成16年3月 | 「中1不登校生徒調査(中間報告)[平成14年12月実施分]」に基づいて作成したもの。 | |
| 平成16年3月 | 文部科学省の依頼により,学校や地域社会等で育まれにくくなっている児童生徒の社会性について,具体的な育成方法について検証し,学校関係者の役に立つようにまとめたもの。 | |
| 「教職員」・「子ども」・「地域」 ではじめる学校づくり 参考→ 研究官滝充のページ |
平成15年1月 | 1999年から2001年までに開催した3回の生徒指導国際フォーラムの内容を,少しでも統合的な形で提供するために1冊にまとめたもの。 |
中1不登校生徒調査(中間報告) |
平成15年8月 | 不登校を理由として30日以上の欠席をした平成13年度の中学校1年生(47都道府県中4県114市町村)を対象に行った調査の結果と未然防止のために考えられるいくつかの取組をまとめたもの。 |
生徒指導資料第1集「生徒指導上の諸問題の推移とこれからの生徒指導−データに見る生徒指導の課題と展望」 (平成21年3月 改訂版を作成し、市販) |
平成15年7月 (ぎょうせい) |
生徒指導上の諸問題に関する最新かつ具体的なデータを通して,生徒指導の現状や課題とこれからの方向性を見いだせるようまとめたもの。(本指導資料は、平成21年に改訂版を作成しています。) |
| 問題行動等への地域における支援 システムについて (概 要) |
平成14年3月 | 文部科学省の依頼により,児童生徒の問題行動等に対する学校・家庭・地域の一体となった連携の在り方や,特に深刻な状況(前兆も含む)にある児童生徒への関係諸機関等によるサポートチームの具体化など地域における支援システムの在り方について,事例も含めてまとめたもの。 |
【進路指導関係】
| 平成24年1月 | 本報告書は,各学校における職場体験活動・インターンシップの更なる充実と、各教育委員会における今後の関連施策の拡充の一助となることを目的として,各都道府県・政令市から提出された「中学校職場体験実施状況等調べ」・「高等学校インターンシップ実施状況等調べ」(平成16年度〜平成22年度)を基本資料とし,実施状況の経年変化や施策の推移等について整理・考察したものです。 | |
| 平成23年11月 | 児童生徒の社会的・職業的自立に向けて必要な基礎的・汎用的能力を育成する ため、発達の段階に応じた全ての教育活動を通じ、学校の特色を生かしてキャリア教育を実践する方法等について、分かりやすく解説したパンフレットです。 | |
| 平成23年4月 | 平成23年1月に中央教育審議会がキャリア教育の新たな方向性を示す答申を まとめたことに鑑み、当該答申及びその後に公表された最新資料に焦点を絞って掲載資料の精選を図り、改訂版として取りまとめたキャリア教育に関する資料集です。 | |
| 平成23年3月 | 本報告書は、平成23年1月に公表された中央教育審議会答申が示したキャリア教育の新たな定義や方向性を踏まえ、基礎的・汎用的能力の育成を中核としたキャリア教育の在り方について総合的にまとめた研究報告書です。 | |
| 平成23年2月 | 地域の教育行政を担う教育委員会の主導により、キャリア教育の更なる推進・充実を図るために作成された教育委員会向け支援資料 | |
| 平成22年4月 | これまで文部科学省、国立教育政策研究所等から出された「キャリア教育」に関連する主な研究報告書・手引き・資料等を整理し、取りまとめたものに、平成21年度新たに公表されたキャリア教育関連の主な研究報告書・手引きなどを増補したもの | |
「自分を社会に生かし、自立を目指すキャリア教育」−高等学校におけるキャリア教育推進のために− |
平成22年2月 | 高等学校段階からのキャリア教育の推進が求められていることから高等学校の教員向けに作成したキャリア教育推進用パンフレット |
「自分と社会をつなぎ、未来を拓くキャリア教育」−中学校におけるキャリア教育推進のために− |
平成21年11月 | 中学校段階からのキャリア教育の推進が求められていることから中学校の教員向けに作成したキャリア教育推進用パンフレット |
職場体験・インターンシップ実施状況等調査の結果について |
平成22年 | 「職場体験・インターンシップ実施状況等調査」における各年度の集計結果 |
「自分に気付き、未来を築くキャリア教育」−小学校におけるキャリア教育推進のために− |
平成21年4月 | 小学校段階からのキャリア教育の推進が求められていることから小学校の教員向けに作成したキャリア教育推進用パンフレット |
| 平成21年4月 | これまで文部科学省、国立教育政策研究所等から出された「キャリア教育」に関連する主な研究報告書・手引き・資料等を整理し、取りまとめたものに、平成20年度新たに公表されたキャリア教育関連の主な研究報告書・手引きなどを増補したもの | |
| 平成21年3月 | 平成20年3月に取りまとめた「キャリア教育体験活動事例集(第1分冊)-家庭や地域との連携・協力-」の続編として、学校外の諸機関・団体がより積極的にかかわって推進している体験的なキャリア教育の取組を収録した事例集 | |
| 平成20年3月 | これまでの調査研究を踏まえ、今後、各地域、学校等において職場体験、就業体験をはじめキャリア教育にかかわる体験活動の改善・充実を図っていく上で参考となる取組を収録した事例集 | |
| 平成19年3月 | 平成16年4月より実施している「職場体験・インターンシップに関する調査研究」を3年間行ってきた成果に基づき、平成18年に出した中間まとめ以降の調査分析、資料収集等を反映させた最終報告書 | |
| 平成15年1月 | 全国の小・中・高等学校への配布用として「児童生徒の職業観・勤労観を育む教育の推進について」(報告書)に基づいて作成したもの | |
児童生徒の職業観・勤労観を育む教育の推進について |
平成14年11月 | 職業観・勤労観の現状,学校教育における取組の現状や課題等を分析するとともに,子どもたちの進路発達課題の達成に必要な能力・態度を幅広く取り上げ,小・中・高等学校を通じた学習プログラムの枠組み例を示し,取組の方向をまとめたもの |