令和4年度研究成果

この令和4年度研究成果は、当研究所のプロジェクト研究で、令和4年度に研究を終了したものについて掲載したものです。

  • 研究代表者の職名は、令和4年度当時のものです。

1.教育行財政

(1) 教育の効果に関する調査研究【平成30~令和4年度】

研究代表者 田村寿浩(研究企画開発部長)

教育の効果に関する調査研究 最終報告書

2.初等中等教育

(1) 幼児期からの育ち・学びとプロセスの質に関する研究【平成29~令和4年度】

研究代表者 渡邊恵子(幼児教育研究センター長)

幼児期からの育ち・学びとプロセスの質に関する研究(中間報告)

報告書第1巻 幼児期からの育ち・学びに関する研究

報告書第2巻 幼児教育におけるプロセスの質に関する研究

(2) 高度情報技術の進展に応じた教育革新に関する研究【令和元~4年度】

研究代表者 藤原文雄(初等中等教育研究部長)

高度情報技術を活用した教育革新の展望と検討課題(キックオフシンポジウム報告書)

キックオフシンポジウム当日の講演資料につきましては、こちらから見ることができます。

高度情報技術を活用した全ての子供の学びの質の向上に向けて(フェイズ1シンポジウム報告書)

フェイズ1シンポジウム当日の講演資料につきましては、こちらから見ることができます。

令和2年度教育研究公開シンポジウム 「学習評価」の充実による教育システムの再構築:みんなで創る「評価の三角形」(フェイズ2中間シンポジウム報告書)

令和2年度教育研究公開シンポジウム当日の講演資料につきましては、こちらから見ることができます。

令和2年度教育改革国際シンポジウム ICTを活用した公正で質の高い教育の実現(フェイズ2シンポジウム報告書)

令和2年度教育改革国際シンポジウム当日の講演資料につきましては、こちらから見ることができます。

公正で質の高い教育を目指したICT活用の促進条件に関する研究:2020年度全国調査の分析(「高度情報技術の進展に応じた教育革新に関する研究」中間報告書1)

海外のEdTechガイドブック抄訳①(英国の例)

海外のEdTechガイドブック抄訳②(米国の例)

公正で質の高い教育を目指したICT活用の促進条件に関する研究:2021年度政令指定都市調査の第一次分析(「高度情報技術の進展に応じた教育革新に関する研究」中間報告書2)

令和3年度教育研究公開シンポジウム「高度情報技術が教育にもたらすインパクト:教育実践・教育研究・教育行政の観点から」報告書

公正で質の高い教育を目指したICT活用の促進条件に関する研究:全国調査及び政令指定都市調査の分析(「高度情報技術の進展に応じた教育革新に関する研究」中間報告書3)

高度情報技術の進展に応じた教育革新に関する研究報告書(ダイジェスト版)

(3) 対話を通じた新しい学校空間づくりのプロセスに関する調査研究【令和3~令和4年度】

研究代表者 齋藤福栄(文教施設研究センター長)

対話を通じた新しい学校空間づくりのプロセスに関する調査研究 報告書

3.教職員

(1) 教員の配置等に関する教育政策の実証に関する研究【平成28~令和4年度】

研究代表者 田村寿浩(研究企画開発部長)

児童生徒支援加配措置の実証的効果に関する調査研究

教員の配置等に関する教育政策の実証に関する研究 報告書

4.高等教育

(1) 高校生の高等教育進学動向に関する調査研究【令和2~4年度】

研究代表者 濱中義隆(高等教育研究部副部長)

高校生の高等教育進学動向に関する調査研究 第一次報告書

高校生の高等教育進学動向に関する調査研究 第二次報告書